賃貸のトイレ詰まりは入居者負担？費用相場と対処法を解説

賃貸物件で突然トイレが詰まってしまい、修理費用は入居者負担になるのか、それとも大家が負担するのか分からず、困っていませんか。トイレの詰まりは、心当たりがない場合でも発生することがあり、その際のトイレ詰まりの相場や、賃貸でトイレのつまりが起きた際に使える保険の有無も気になるところです。また、賃貸でトイレ詰まりが起きたらどこに連絡すれば良いのか、管理会社に連絡した場合の費用はどうなるのか、といった疑問も尽きません。さらに、個人賠償責任保険でトイレつまりはカバーされるのか、アパートでトイレがつまり下の階にまで影響が及んだ場合の賠償はどうなるのかなど、不安は大きくなるばかりです。この記事では、トイレの詰まりは入居者負担ですか、トイレのつまりは大家が負担する、トイレ詰まりの修理費用は誰の負担ですか、そしてトイレを詰まらせた場合、賠償はどうなるのか、といった賃貸のトイレトラブルに関するあらゆる疑問に答えていきます。

この記事でわかること

• 賃貸のトイレ詰まりで費用負担が誰になるかの判断基準
• トイレ詰まりの修理を業者に依頼した際の費用相場
• トラブル発生時にどこに連絡すべきか、正しい対処手順
• 火災保険や個人賠償責任保険が使えるケースと注意点

賃貸のトイレ詰まり、費用は誰が負担する？

• 原則は「原因を作った人」が負担
• 入居者負担になるケース【具体例】
• 大家・管理会社負担になるケース【具体例】
• トイレ詰まりで心当たりがない場合の対処法

原則は「原因を作った人」が負担

賃貸物件におけるトイレ詰まりの修理費用は、原則として「詰まりの原因を作った側」が負担することになります。これは、民法における賃貸借契約の考え方に基づいています。

賃貸人（大家）は、賃借人（入居者）が問題なく設備を使用できるように維持・修繕する義務（修繕義務）を負っています。一方で、賃借人は、借りている部屋や設備を善良な管理者として注意を払って使用する義務（善管注意義務）を負っています。

つまり、入居者の不注意や故意によってトイレが詰まった場合は入居者負担、建物の設備自体の老朽化や自然災害などが原因の場合は大家負担となるのが基本的な考え方です。

この原則を理解しておくことが、トラブルを未然に防ぎ、円満に解決するための第一歩となります。

賃貸借契約書に修繕に関する特約が記載されている場合もあります。判断に迷う場合は、契約書を確認し、不動産管理会社や法律の専門家に相談することをおすすめします。

入居者負担になるケース【具体例】

入居者の「善管注意義務違反」と判断され、修理費用が入居者負担となる可能性が高いのは、以下のようなケースです。

• トイレットペーパーの流しすぎ
  一度に大量のトイレットペーパーを流すと、排水管の許容量を超えて詰まりの原因となります。特に節水型トイレは水量が少ないため、注意が必要です。
• 水に溶けない異物を流した
  ティッシュペーパー、おむつ、生理用品、ペットの砂、食べ残し、嘔吐物などを流すのは絶対にやめましょう。これらは水に溶けないため、ほぼ確実に詰まりを引き起こします。
• スマートフォンのような固形物を落とした
  ポケットから誤ってスマートフォンや鍵、おもちゃなどを便器に落としてしまい、そのまま流そうとした結果、排水管の奥で引っかかってしまうケースです。
• 掃除中にブラシの先端を落とした
  トイレ掃除中に、掃除用ブラシの先端が外れて便器の奥に落ちてしまう事故も、入居者負担の原因となり得ます。

専門家

これらのケースは、入居者の通常とは異なる使用方法（過失）が原因と見なされやすいです。「うっかり」であっても、原因がご自身の行動にある場合は、残念ながら自己負担となる可能性が高いと認識しておきましょう。

大家・管理会社負担になるケース【具体例】

一方で、入居者に過失がなく、建物や設備側に原因がある場合は、大家や管理会社の負担で修理が行われるのが一般的です。具体的には、以下のようなケースが該当します。

• 排水管や排水桝の老朽化・不具合
  長年の使用による排水管内部の汚れの蓄積や、建物の共用部分である排水桝（はいすいます）の詰まりが原因の場合です。これは入居者個人ではどうすることもできない問題です。
• トイレ本体の故障や設置不良
  便器自体の経年劣化による故障や、最初から設置に問題があった場合などが考えられます。
• 大雨や台風などの自然災害
  集中豪雨などによって下水が逆流し、トイレが詰まるケースです。これも不可抗力であり、入居者の責任ではありません。
• 他の部屋の住民が原因の詰まり
  集合住宅の場合、他の部屋で流されたものが原因で、自分の部屋のトイレの流れが悪くなることもあります。この場合、原因を作った住民や建物全体の管理者である大家の責任が問われる可能性があります。

トイレ詰まりで心当たりがない場合の対処法

「特に何も変なものは流していないのに、トイレが詰まってしまった…」と心当たりがない場合、どうすれば良いのでしょうか。このような状況では、まず経年劣化や共有部分のトラブルを疑うのが自然です。

対処法としては、以下の手順を踏むのがおすすめです。

心当たりがない場合、原因は排水管の老朽化や、屋外の排水桝の詰まりなど、目に見えない場所にあることが多いです。焦らず、まずは管理者に相談することが最も賢明な対応と言えるでしょう。

トイレ詰まり修理の費用相場と内訳

• 自分で直す場合の費用
• 業者に依頼した場合の費用相場
• 料金の内訳と追加費用が発生するケース

自分で直す場合の費用

トイレットペーパーの流しすぎなど、軽度の詰まりであれば、自分で解決できる場合もあります。その際の費用は、道具の購入費のみで済みます。

業者に依頼した場合の費用相場

自分で解決できない場合や、原因が不明な場合は、専門業者に依頼することになります。費用は詰まりの状況や作業内容によって大きく変動しますが、一般的な相場は以下の通りです。

業者を選ぶ際は、必ず作業前に見積もりを取り、料金体系を確認することが重要です。複数の業者から相見積もりを取ることで、適正価格を把握しやすくなります。

料金の内訳と追加費用が発生するケース

業者に支払う料金は、主に「基本料金」「作業料金」「出張料金」で構成されています。

• 基本料金: 作業内容にかかわらず発生する最低限の料金。3,000円～5,000円程度が相場。
• 作業料金: 詰まりの原因や使用する機材によって変動する料金。
• 出張料金: 業者の拠点から現場までの距離に応じて発生する料金。無料の業者も多い。

これらに加えて、以下のようなケースでは追加費用が発生することがあります。

• 深夜・早朝料金: 営業時間外の対応で発生する割増料金。
• 特殊な機材の使用: 高圧洗浄機や管内カメラなど、特殊な機材を使用した場合。
• 便器の脱着作業: 排水管の奥で固形物が詰まっている場合など、便器を取り外す必要がある場合。
• 部品交換費用: トイレ内部の部品が劣化・破損しており、交換が必要な場合。

専門家

「トイレ修理〇〇円～」といった広告を鵜呑みにせず、見積もりの内訳をしっかり確認しましょう。作業内容とそれに対する料金が明確に記載されているかが、信頼できる業者を見極めるポイントです。

トイレが詰まった！まずどこに連絡すべき？

• STEP1: まずは管理会社や大家に連絡
• STEP2: 状況を正確に伝えるポイント
• 勝手に業者を呼ぶのはNG？注意点とリスク

STEP1: まずは管理会社や大家に連絡

賃貸物件でトイレが詰まった場合、何よりも先に管理会社や大家さんに連絡するのが鉄則です。たとえ深夜や休日であっても、緊急連絡先が設けられていることがほとんどです。

連絡すべき理由は以下の通りです。

• 費用負担の切り分け: 詰まりの原因が建物側にある可能性があり、その場合は大家負担で修理してもらえます。
• 指定業者の有無: 管理会社によっては、提携している修理業者が決まっている場合があります。指定業者を利用することで、スムーズに話が進んだり、料金が割安になったりすることがあります。
• 他の部屋への影響確認: 建物全体の排水管に問題がある場合、他の部屋でも同様のトラブルが発生している可能性があります。状況を把握するためにも、管理者への報告は不可欠です。

STEP2: 状況を正確に伝えるポイント

管理会社や大家に連絡する際は、パニックにならず、状況を冷静かつ正確に伝えることが重要です。以下のポイントを整理して伝えると、相手も状況を把握しやすくなります。

これらの情報をメモにまとめてから電話すると、スムーズに伝えられます。特に「原因の心当たり」については正直に話すことが、後のトラブル回避につながります。

勝手に業者を呼ぶのはNG？注意点とリスク

「急いでいるから」「管理会社の営業時間を待てない」といった理由で、管理会社や大家に連絡せずに勝手に修理業者を呼ぶのは、原則として避けるべきです。

自己判断で業者に依頼した場合、以下のようなリスクが考えられます。

• 全額自己負担になる可能性
  本来であれば大家負担で修理できたはずのケースでも、事後報告では修理費用を請求できないことがあります。「なぜ先に相談しなかったのか」とトラブルに発展する恐れがあります。
• 高額請求のトラブル
  緊急時に慌てて探した業者が、不当に高額な料金を請求する悪徳業者である可能性もゼロではありません。管理会社提携の業者であれば、そうしたリスクを避けやすくなります。
• 建物を傷つけてしまうリスク
  修理作業中に万が一、便器や床、壁などを破損させてしまった場合、その修繕費用まで自己負担で負わなければならなくなる可能性があります。

トイレ詰まりで使える保険はある？

• 賃貸契約時に加入する火災保険の「借家人賠償責任保険」
• 「個人賠償責任保険」は使える？適用範囲を解説
• 保険申請の手順と必要な書類

賃貸契約時に加入する火災保険の「借家人賠償責任保険」

賃貸物件に入居する際、多くの場合で火災保険への加入が義務付けられています。この火災保険には、「借家人賠償責任保険（しゃっかにんばいしょうせきにんほけん）」という特約が付帯していることが一般的です。

借家人賠償責任保険とは、入居者の過失によって火災や水漏れなどを起こし、借りている部屋自体に損害を与えてしまった場合に、大家さんに対する損害賠償を補償してくれる保険です。

トイレ詰まりでの適用ケース

トイレ詰まりそのものの修理費用は対象外となることが多いですが、詰まりが原因で水が溢れ、床や壁紙が水浸しになってしまった場合の原状回復費用については、この保険が適用される可能性があります。

自分の加入している保険の内容がどうなっているか、保険証券を確認してみましょう。

「個人賠償責任保険」は使える？適用範囲を解説

もう一つ、知っておきたいのが「個人賠償責任保険」です。これは、日常生活において、誤って他人にケガをさせてしまったり、他人のモノを壊してしまったりした場合の損害賠償を補償する保険です。

この保険は、火災保険や自動車保険、クレジットカードなどの特約として付帯していることが多く、自分でも気づかないうちに加入しているケースも少なくありません。

トイレ詰まりでの適用ケース

個人賠償責任保険が最も役立つのは、トイレ詰まりが原因で下の階に水漏れ被害を与えてしまった場合です。下の階の天井や壁、家財道具などへの損害賠償は、非常に高額になる可能性があります。このような第三者への賠償責任をカバーしてくれるのが、個人賠償責任保険です。

自分の過失でトイレを詰まらせ、かつ下の階にも被害が及んだ場合、修理費用は自己負担、下の階への賠償は個人賠償責任保険でカバー、という形になる可能性があります。

保険申請の手順と必要な書類

もし保険が適用できそうな場合は、以下の手順で申請を進めるのが一般的です。

保険の適用条件や必要書類は、契約内容によって異なります。自己判断せず、まずは保険会社に相談することが重要です。また、修理業者に依頼する際は、「保険を使いたい」と伝えておくと、見積書や写真撮影などで協力してもらいやすくなります。

【要注意】下の階への水漏れ！賠償責任と対処法

• アパートでトイレがつまり下の階へ水漏れした場合の責任
• 賠償はどうなるのか？保険適用の重要性
• 被害を最小限に食い止めるための初期対応

アパートでトイレがつまり下の階へ水漏れした場合の責任

アパートやマンションなどの集合住宅で最も避けたいのが、トイレの詰まりが原因で下の階に水漏れ被害を発生させてしまうことです。

この場合、損害賠償の責任は誰が負うのでしょうか。これも基本的な考え方は同じで、「水漏れの原因を作った人」に賠償責任が生じる可能性があります。

• 入居者の過失が原因の場合
  異物を流した、詰まりを放置したなど、入居者の使い方が原因で水漏れが発生した場合、その入居者が下の階の住民に対する損害賠償責任を負う可能性が高いです。
• 建物の設備不良が原因の場合
  排水管の老朽化や共有部分の不具合など、建物側に原因がある場合は、建物の所有者・管理者である大家さんや管理組合が賠償責任を負うことになると考えられます。

原因の特定が難しく、責任の所在で揉めるケースも少なくありません。だからこそ、トラブル発生時の管理者への迅速な報告が非常に重要になります。

賠償はどうなるのか？保険適用の重要性

下の階への賠償額は、被害の範囲によって大きく異なります。天井や壁紙の張り替え、照明器具の交換、さらにはテレビやパソコン、家具などの家財道具が水浸しになった場合、賠償額が数十万円から百万円以上になることも珍しくありません。

このような高額な賠償に備えるために、前述の「個人賠償責任保険」が極めて重要になります。この保険に加入していれば、自己負担を大幅に軽減できる可能性があります。

専門家

万が一、保険に未加入で高額な賠償を請求された場合、当事者間での解決は非常に困難です。被害者の方への誠実な謝罪はもちろんのこと、すぐに弁護士などの法律専門家に相談することをおすすめします。

賃貸入居時に加入した火災保険に個人賠償責任保険特約が付いているか、今一度確認しておきましょう。もし付いていなければ、別途加入を検討する価値は十分にあります。

被害を最小限に食い止めるための初期対応

もしトイレから水が溢れ、下の階へ漏れ出している、あるいはその可能性がある場合は、パニックにならず、迅速に初期対応を行うことが被害の拡大を防ぐ鍵となります。

特に、止水栓を閉める作業は非常に重要です。どこにあるのか、どうやって閉めるのかを平時に確認しておくと、いざという時に落ち着いて行動できます。

トイレ詰まりに関するよくある質問

• トイレの詰まりは入居者負担ですか？
• トイレのつまりは大家が負担する？
• トイレ詰まりの修理費用は誰の負担ですか？
• トイレを詰まらせた場合、賠償はどうなるのか？

トイレの詰まりは入居者負担ですか？

一概には言えません。詰まりの原因が入居者の過失（例：トイレットペーパー以外のものを流した）によるものであれば入居者負担、建物の設備不良や経年劣化が原因であれば大家負担となるのが一般的です。

賃貸借契約では、入居者には「善管注意義務」があり、通常の使い方をして設備を維持する責任があります。この義務に反した使い方が原因と判断されれば、修理費用を負担する可能性が高くなります。

トイレのつまりは大家が負担する？

はい、大家が負担するケースもあります。具体的には、以下のような場合です。

• 建物全体の排水管や排水桝が詰まっている場合
• トイレの設備自体が老朽化して故障した場合
• 大雨など自然災害が原因の場合

これらのケースでは、入居者の使い方に問題はなく、大家が負うべき「修繕義務」の範囲と見なされるため、大家の費用で修理が行われることになります。心当たりがないのに詰まった場合は、この可能性を考えて、まずは管理会社に相談しましょう。

トイレ詰まりの修理費用は誰の負担ですか？

「詰まりの原因を作った側」が負担するのが大原則です。

最終的に誰が負担するかは、業者による原因調査の結果によって判断されることがほとんどです。そのため、勝手に業者を呼ばず、管理会社を通して原因を特定してもらうことが重要です。

トイレを詰まらせた場合、賠償はどうなるのか？

賠償の問題が発生するのは、主に詰まりによって水漏れが発生し、建物自体や第三者（特に下の階の住民）に損害を与えてしまった場合です。

• 自分の部屋への損害：床や壁の修繕費用は、原因が入居者にあれば自己負担となりますが、「借家人賠償責任保険」が使える可能性があります。
• 下の階への損害：天井や家財道具への賠償は、原因が入居者にあれば賠償責任を負うことになります。この場合に備えるのが「個人賠償責任保険」です。

賠償責任や保険の適用については、個別の状況によって判断が異なります。トラブルになった場合は、保険会社や弁護士などの専門家に相談することをおすすめします。

まとめ：賃貸のトイレ詰まりは冷静な初期対応が重要

• 賃貸のトイレ詰まり費用は原因を作った側が負担するのが原則
• 入居者の過失なら入居者負担、設備の老朽化なら大家負担
• 心当たりがない詰まりは経年劣化の可能性があるのでまず管理会社へ
• 修理費用の相場は軽度なら8,000円から、重度だと数万円以上になることも
• 業者に依頼する前には必ず見積もりを取り料金内訳を確認する
• トイレが詰まったら自己判断で業者を呼ばず、まず管理会社や大家に連絡
• 管理会社に連絡する際は状況を正確に伝えることが重要
• 勝手に業者を呼ぶと費用を全額自己負担するリスクがある
• 自室の床などを水浸しにした場合は「借家人賠償責任保険」の対象になる可能性
• 下の階に水漏れ被害を与えた場合は「個人賠償責任保険」が役立つ
• 加入している保険の補償内容を一度確認しておくことが大切
• 下の階への水漏れを発見したら、まず止水栓を閉めて被害拡大を防ぐ
• 初期対応と同時に管理会社への連絡、下の階の住民への謝罪を行う
• 費用負担や賠償で揉めた場合は法律や保険の専門家へ相談する
• 信頼できる水道修理業者を事前に調べておくと、いざという時に安心

賃貸物件でのトイレ詰まりは、誰にでも起こりうるトラブルです。しかし、費用負担の原則を理解し、正しい手順で対応すれば、問題を大きくすることなく解決できます。慌てて自分で業者を手配する前に、まずは管理会社や大家さんに連絡することを徹底しましょう。万が一の事態に備え、加入している保険の内容を確認しておくことも安心につながります。もし業者を探す必要が出てきた場合は、複数の業者から見積もりを取り、料金やサービス内容を比較検討することをおすすめします。公式サイトなどで実績や口コミを確認し、信頼できる業者を見つけてください。

参考文献・出典

• 国土交通省公式サイト
• 国民生活センター公式サイト
• 法務省公式サイト

監修者

伊藤 裕二

水回りのトラブルは、専門知識がないと不安に感じることが多いかと存じます。だからこそ、確かな技術と知識を持つ専門家選びが何よりも重要です。

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