窓ガラスが割れた時に使える保険とは?

窓ガラスが割れてしまった時、動揺して保険のことまで考えられず自費で修理してしまう人も多いですが、実は窓ガラスの割れは保険金を請求できる場合があります。

どういった理由で割れたときにどの種類の保険を使えばいいのか、注意点も含めてご紹介いたします。

窓ガラスが割れた時でも使える火災保険

窓ガラスが割れた時に利用可能とされているのは「火災保険」となります。

火災保険はそのネーミングから想定して家事が原因のときにしか使用できないと思われがちですが、自然災害や空き巣被害などの場合でも補償対象になります。

もちろん保険会社や契約内容にもよりますが、最近の火災保険はこういった被害も対象として含まれていることが一般的です。

窓ガラスの割れで火災保険が適用となるケース

火災保険で窓ガラスの修理ができるということはわかりましたが、何が原因で割れてしまったかによって適用されるかは変わってきます。

窓ガラスの割れで火災保険が適用されるのは、主に次のようなケースです。

<風災>

台風による強風で窓ガラスが割れてしまった場合や、強風で飛ばされて来たものが当たって窓ガラスが割れしまった場合には火災保険の適用範囲内となります。

台風などの強風ではどの家庭にもこのようなリスクがあるので安心ですね。

<空き巣被害>

空き巣に入られた際に窓ガラスを割られてしまっても、修理費用は火災保険が適用されます。

空き巣が忍び込んでくる箇所は大抵が窓からということを考えると、空き巣被害も対象となっているのは安心できます。

<破損>

お子さんが楽しんでいたボールがぶつかって割れてしまった時や、熱割れが原因となって自然とガラスにヒビが入り込んでしまったというケースも適用されます。

小さなお子さんがいる家庭では助かりますね。

<地震被害>

地震被害に関しては地震保険が火災保険に付帯していることが条件となりますが、その場合地震による窓ガラスの割れでも適用となります。

日本は地震大国なので、なるべく地震保険付きの火災保険に入っておくと安心です。

免責金額を確認しよう

火災保険を使用して窓ガラスの修理を行う際には注意しなければならないこともあります。

それは「免責金額」の確認です。

免責金額とは、修理に必要な費用のうち契約者が負担する自己負担額のことをいいます。

契約によって0円の場合もあれば、3万円や5万円といった場合もあり金額は人それぞれです。

仮に免責金額が5万円の契約で、修理代が10万円だった場合には次のような計算式になります。

「修理代10万円 – 免責金額5万円 = 受け取れる保険金」

修理代金から免責金額を差し引いた残りの金額が、保険金として受け取れるという仕組みです。

勘の良い人だともう気付いたかもしれませんが、このシステムだと修理代金が5万円以下だった場合は全額自己負担となってしまいます。

保険適用とはいっても、免責金額を損害額が上回らなければ1円も保険金は発生しないのです。

この免責金額を大きく契約するほど支払う保険料が少なくなるので、3万円や5万円で契約している人が多いと思います。

しかしその場合、窓ガラス修理のように損害額がそれほど大きくないケースでは火災保険の出番はないということになります。

保険の使用を考えるときには、まずはこの免責金額をいくらで契約しているのかを確認するようにしましょう。

窓ガラス以外の被害もチェック

損害額が免責金額に満たない場合でも、保険金を受け取れるかもしれない裏技的な方法が存在します。

それはガラス以外の損害箇所分もまとめて請求するという方法です。

強風などで物が飛んできてガラスが割れた場合などは、屋根や外壁などにも被害が及んでいる可能性は十分に考えられます。

そういった家のダメージを一度よく確認してみましょう。

もし他の箇所にも損害があった場合は、窓ガラスの金額と合算することで免責金額はクリアできる可能性が高まります。

火災保険は自動車保険のように使用したからといって保険料が上がるものではないため、使えるときに使っておくことが得策です。

もちろん嘘の申請は不正請求になるため許されることではありませんが、補償対象となる損害をまとめて申請することには何も問題はないので、窓ガラスだけでは保険金が受け取れない場合には他の損害箇所もよく確認してみましょう。

まとめ

窓ガラスの割れは火災保険が使える場合が多いため、割れてしまったときには慌てず保険会社へ連絡するようにしましょう。

ガラスが割れてしまったときに落ち着いて対応できるよう、一度火災保険の契約内容を再確認しておくことをおすすめします。

修理代が免責金額に満たない場合は、他の損害箇所と合算で申請することで保険金を受け取れる可能性があることも頭に入れておきましょう。

せっかく保険料を支払っているわけなので、補償対象の被害に遭ったときにはなるべく請求して保険金を使わせてもらいたいものですよね。